イルミナティとかメーソンとか

ネットの集団ストーカー行為から実生活のストーカー行為へと移行したのが2008年からと記憶しています。
ネットストーカーから「家を突き止めて押しかける」「ソーダの海に沈めて殺す」などの脅迫を受け、実際にまだ小学生だった息子が「史上最強の親分」と名乗る正体不明の中年男に毎日のように待ち伏せと付きまといを受けていました。

当然のことながら、私はその間司法機関や警察に訴えたり、児童相談所に相談したりと言う事をしてきましたが、そこではいつもはぐらかされ、真剣に取り合って貰えませんでした。

例えばこちらの話に途中まで真剣に耳を傾けてくれた警官が次の日、180度態度を変えて犯人のことを必死で擁護しだす、といった不自然な対応を何度か目にしたんですよね。

また在日企業絡みの不正を消費者センターに相談に行っても、明確な証拠となる資料を提示して説明しても、分からない振りをされたり、「大企業()だからそんなことないでしょう」とか「そんな小さな被害では警察も取り合ってくれないでしょう」などといってとにかく不自然に事件をもみ消そうとするんですよね。

この頃はもうメディアなどに日本の地方行政機関絡みのおかしな事件が頻繁に報道されていたので、情報弱者で超鈍感な私でも「何かがおかしい」と感づいていたんですよね。

その疑惑は、最初は在日外国人に関してのものでした。
そこから遡って辿り着いた結末が、わが国で正義を曲げ、犯罪者を庇い、何の罪もない日本国民を苦しめ死に追いやっているテロリストの正体が「戦後GHQの半分」と「国際共産主義者」、及び彼らが騙っている「（偽）メーソンと（偽）イルミナティ（カルト宗教の元締め）」というものでした。

在日ネットワークだけであれば、国家の中枢である高級官吏や宮内庁までカバーできないのではないか、もし権力を背景に黒を白と、白を黒と言い包めてしまえるとしたら、日本の国家よりも支配力の強いもの、即ち戦勝国の政府機関に関係するものではないかと考えを巡らせたりしました。

実際に敗戦当時の日本にGHQは戦勝国民と三国人が犯罪を犯しても日本人はそれに対していかなる言及をしてはならないと言う条文を作りました。（後ほどこれは廃止されています。）

更に私のようにスパイでも軍人でもなく、社会的地位も財産もない無名な一般人に対し異常な執着を持ち、頭の悪い品性下劣なやり方で嫌がらせをした挙句、せせこましいともいえるやり方で証拠隠滅を図ったりする人物を行政機関や司法機関が庇わなければならない理由とは何かということも考えました。

カルトは社会で勢力を拡大するため力のある人物や著名人を勧誘しようとしますが、例えばフリーメーソンがロータリークラブのような有力者の集まりを秘密結社が乗っ取り、「兄弟の誓いは絶対だ」などの規約を悪用して、犯罪者が捕まっても警官に「仲間のサイン」を表すことで逮捕を免れる、ということは行なわれていたようです。

で、私のケースも、「桶川ストーカー殺人事件」その他の在日犯罪者による犯罪に日本の警察が今まで加担し便宜を図ってきたのは、もうそうとしか思えないんですよね。

実にせこくて卑劣なんですけどね。