在日外国人が在日外国人を集スト（組織的に監視・付きまとい）をする理由とは

http://returnjapan.blogspot.jp/2014/08/blog-post_22.html
「日本の政府がスルーしていたら集団ストーカーは解決しません。～集団ストーカーに関するデマ」の続き

まず前記事でも書きましたが、自由民主主義国家では罪もない善良な一般市民が監視や言論統制、尾行や付きまといを受けるなどということは常識的に考えてありえないと言うことです。

それは日本に滞在している外国人も同じことです。

にも拘らず日本国民のみならずこうした特別滞在許可をもらって日本に住んでる外国人にも被害者はいるわけです。

私の見立てではネットで集団ストーカ被害を訴えている「自称日本人」は９０％が加害者側の情報工作員と思われます。

彼らは観察していると日本人でないことがばればれなのに、嘘が露見しても頑固に日本人だと言い張り、証拠も示せないのに加害者は日本人だと言うデマを拡散し続けるのです。

そして本物の被害者を見つけると仲良くなるフリをして探りを入れてきます。

彼らは集スト首謀者の正体をぼかすよう被害者に偽りの情報を与え、韜晦し、時には脅迫をしてくるときもあります。
 
そんなやり取りをしている最中にこちらは相手の「日本人らしからぬ点」に色々気づいてしまうんですよね。

とは言え集ストテクノロジー犯罪の被害者を標榜する在日外国人の被害報告は真に迫っていて、とても嘘だとは思えません。

これら外国人（日本人に成り済ましたりせずに比較的正直に外国人であることを明示している人たち）はどうしてそのような被害を受けなければならないのでしょうか。



この人たちこそ、日本に来てまでもその母国・あるいは親日国に嫌がらせをする反日国から監視や付きまといを受けているのではないかと思います。


それは天安門事件の後、米国に亡命した自由民主化運動のリーダーたちの個人情報をヤフーが中国当局に流し、彼らが暗殺などの危険な目に遭ったのと同じことだと思います。




 



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